甲は，その所有する家屋を乙に賃貸していたが，乙は，その家屋を丙に転貸した。丙は，賃料を乙名義で甲に支払うとともに，自己の費用でその家屋につき必要な修繕をしたが，甲は，当時転貸の事実を知らなかった。

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(5932A) 《丙への催告》
※←　（民法条）。丙は契約当事者ではないから，甲乙間の契約を解除するにつき丙に催告する必要はない。

(5932B) 《賃貸借の解除》
※←　（民法条）。賃料は第三者でも支払うことができる（§474 �T）。そして，賃貸借の解除は遡及しないから（§620),丙の賃料支払いは有効である。よって，丙の返還請求は認められない。

(5932C) 《明渡請求》
※←　（民法条）。転貸借を解除しなくとも明渡請求は可能である（最判昭26. 5.31)。

(5932D) 《修繕費》
※←　（民法条）。修繕費を支払ったのは丙であり，乙は甲に対してその償還を請求する地位にない。したがって，乙は甲の明渡請求を拒むことはできない。

(5932E) 《信頼関係理論》
※←　（民法条）。判例は，従来，賃借人が一度転借すればこれを止めた後にも，賃借人は解除することができるとしてきた（大判昭10. 4.22)。しかし，その後の判例は信頼関係理論を採用し，一時的な転貸は,信頼関係を破壊しない特段の事情があり,解除権は発生しないと解している（最判昭31. 5 . 8 )。