Ａを要役地（甲地）の所有権者・地役権者とし，Ｂを承役地（乙地）の所有権者とし，地役権の内容は乙地に湧いている泉から水を汲んでくるもの（汲水地役権）とした場合

**

**

(5838A) 《両立する限度》
※←　（民法280条本）。地役権は要役地の便益に供するためにその範囲で承役地の利用をなしうる権利であって，承役地の独占的利用をなしうるものではない。したがって、承役地の所有者Ｂは，Ａの地役権と両立する限度で，なお乙地を利用することができる。

(5838B) 《継続性》
※←　（民法条）。時効によって地役権を取得するためには，継続的に行使され，かつ，外形上認識することができるものである必要がある（§283)。したがって，必要に応じて水を汲んできたというだけでは，継続性の要件を充たすとはいえない。

(5838C) 《特約》
※←　（民法291条1項但）。地役権は,要役地の所有権が移転すれば,特約のない限り，それに伴って移転する（随伴性　§281 �T本文）。しかし，特約によってこの地役権の随伴性を排除することは可能である。したがって，Ｃの主張は正当ではない。

(5838D) 《積極的義務》
※←　（民法286条）。地役権は，他の制限物権と異なり，２個の土地の利用調節という作用を有する権利であるから，権利の内容そのものとして，承役地の所有権者に要役地の便益のために一定の行為をする積極的義務を負わせることができる（§286)。そして，この義務は単なる債務的義務ではなく，地役権の内容そのものであるから，特約の登記がなくとも，ＢはＣに対して義務を負うことになる。　もっとも，仮にＢが承役地を譲渡したような場合には，この義務は，登記をしないと，承役地所有者の特定承継人には対抗できない（§286)。

(5838E) 《一部譲渡》
※←　（民法282条2項）。要役地について，土地の分割やその一部の譲渡があった場合でも，地役権はその各部のためにそのまま存続する（§282 �U）。したがって，Ａが甲地の一部をＣに譲渡した場合に, A, Cともに乙地の上に地役権を有する旨のＡ，Ｃの主張は正当である。