甲は，その所有の建物を乙に賃貸していたが，その賃貸借契約は，解除により終了した。ところが，乙は，その後丙との間でその建物を売り渡す旨の契約を締結して引き渡し，丙がその建物に居住するに至った。

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(5817A) 《所有権》
※←　（民法条）。物権的請求権の行使の相手方は，現にその物を占有することによって物権者（ここでは所有権者甲）の占有を妨げている者である。乙は，丙に建物を引き渡し，現在その占有をしていないから，甲の占有を妨げる者ではなく，甲は乙に対して所有権に基づく返還請求はなしえない。

(5817B) 《建物の返還》
※←　（民法条）。賃借人たる乙は，賃貸借契約の終了によって，目的物を返還する義務を負う。この義務は，契約関係から当然生じるものであるから，乙が丙に目的物を引き渡した後においても，乙は甲に対してこの義務を負っているのであり，甲は，建物の返還を請求しうる。

(5817C) 《不法行為》
※←　（民法条）。不法行為は，原則として金銭賠償主義がとられ（§722 �T），原状回復請求権は，名誉毀損において例外的に認められるのみである（§723)。

(5817D) 《占有回収の訴え》
※←　（民法条）。乙も丙も甲の占有を侵奪しているわけではないので，占有回収の訴えは提起できない（§200）。

(5817E) 《不当利得》
※←　（民法条）。他人物の売買契約も無効とはいえず（§560),したがって，乙は丙に対して契約の無効を前提とした不当利得返還請求権を有するはずはないから，甲がこれを代位行使することは不可能である。