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(5805A) 《使用貸借》
※←　（民法条）。使用貸借において，返還時期を定めなかった場合には，貸主は契約に使用目的を定めていれば，原則としてその目的に従って使用収益が終わった時でなければ返還請求しえない(§597 �U･ �V)。　

(5805B) 《賃貸借》
※←　（民法条）。期間の定めのある賃貸借において，賃借人が契約の解除をしうるのは，賃貸人の債務不履行の場合（§541,§543)のほかは，賃借物一部滅失の場合（§611 �U）と賃借人の意思に反した保存行為を賃貸人がした場合（§607)とが規定されている。そして，債務不履行による解除の場合は，原則として債務の履行を催告した上で解除することを要する。したがって，一般に正当事由があるからといって，直ちに契約解除をなしうるとは言えない。

(5805C) 《請負》
※←　（民法条）。仕事が完成しない間いつでも契約を解除しうるのは注文主であって（§641),請負人にはこのような権利は認められていない。

(5805D) 《委任》
※←　（民法条）。委任契約は原則として相互に自由に解除しうる（§651 1）。ただその際，やむを得ない事由によってなしたものでない限り，相手方にとって不利な時期における解除の場合には，損害賠償をする必要があるというにすぎない（§651 �U)。

(5805E) 《寄託》
※←　（民法条）。返還時期の定めがあっても，やむを得ない事由があれば受寄者は，寄託物の返還をすることができる（§663 �U）。