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*担保物権の通有性とは，担保物権が通常有すべき法的性質をいい，付従性，随伴性，不可分性および，物上代位性がこれにあたる。

(6050A) 《留置的効力》
※←　（民法条）。留置的効力についての記述であり，通有性の問題ではない。

(6050B) 《物上代位性》
※←　（民法条）。物上代位性に関する記述である。物上代位性は，留置権にはなく，先取特権，質権，抵当権にだけ存在する（§304,§350,§372)。物上代位性が認められるのは，これら３種の担保権が，目的物の交換価値を把握し，優先弁済に充てる権利だからである。

(6050C) 《随伴性》
※←　（民法条）。随伴性に関する記述である。随伴性は，４種の担保物権すべてに存在する。留置権・先取特権に随伴性が認められるのは，これらが特定の債権を保護する担保物権であり，債権が同一性を失わない限り，債権者が変わってもこれに付随すべきだからである。これに対し，質権と抵当権に随伴性が認められるのは，これらが，債権の経済的価値を増すために特に付加されたものだからである。

(6050D) 《不可分性》
※←　（民法条）。不可分性に関する記述である。不可分性も，４種の担保物権すべてに存在する。不可分性は，担保物権の効力を強大ならしめるため認められるものである。

(6050E) 《付従性》
※←　（民法条）。付従性に関する記述である。付従性もやはり，４種の担保物権すべてに存在する。付従性が認められるのは,担保物権が,債権の担保を唯一の目的として存在するからである。