相殺の効果は相殺適状にさかのぼるから�@ 。しかし， �A とは考えられていない。賃貸借契約が賃料不払を理由として解除された後，賃借人が賃貸人に対して有する反対債権をもって賃料債務と相殺するとの意思表示をした場合については，判例は�B としているのに対し，学説には，これに賛成する見解のほか， �C とする見解，また， �D とし，したがって�E とする見解がある。

*まず，�@�Aを保留して先に進むと，「賃貸借契約が賃料不払を理由として解除された後，賃借人が賃貸人に対して有する反対債権をもって賃料債務と相殺するとの意思表示をした場合については,」と，有名な判例の事案が紹介されている。そこで，これについての判例の立場（最判昭32. 3 . 8 )である力が�Bに入ることが分かる。
つぎに，「学説には，これに賛成する見解のほか,」とあることから，�C�Eには判例の立場に反対する見解が入ることが分かる。そこで，ここには解除の主張を否定するイ，または解除権発生の要件である債務不履行責任を否定するウが入ることが分かる。そして，「�Dとし，したがって�E」とあることから，�Dには�Eの根拠が入ることが分かる。そこで，残ったアエオ記述の中からイまたはウの根拠となりうるものを探すと，債務不履行の要件の１つである違法性を否定するT反対債権を有する者を同時履行の抗弁権を有する者と同様にみることができる」というオが見つかる。したがって，�C�D�Eには順にイオウと入ることが分かる。　∧
　最後に，最初に戻って�@�Aを見ると，相殺の効果の遡及効から問題なく得られる帰結が�@に入り，�Aには疑義のある帰結が入ることが分かる。そして，工については問題はないが，アについては理論上はこのようになりそうであるが，判例はこれを否定している（最判昭32. 3. 8など）。したがって，�@にはエが，�Aにはアが入ることが分かる。　
　以上より。�@から�Eまでの空欄には順にエアカイオウが入り, (5)が正解となる。*

*相殺の場合，相殺適状を生じた時期に遡及して当事者間の債権の対等額の限度で，債権・債務は消滅する（民505条１項・506条２項）。債権・債務が消滅するため，相殺適状が生じた後の利息や遅延損害金は，さかのぼって発生しなかったことになる。もっとも，相殺の意思表示前に，弁済がなされ有効に消滅した場合は，相殺の効力は及ばない（大判大4・2・17，最判昭32・3・8）。よって，�@にエが入り，�Aにアが入ることになる。
　また，最判昭32・3・8は，賃貸借契約が賃料不払いを理由として解除された場合，賃借人が賃貸人に対して有する反対債権を持つて賃料債務と相殺するとの意思表示をした場合については，賃料債務がさかのぼって消滅しても，解除の効力に影響はなく，このことは，解除の当時，賃借人において自己が反対債権を有する事実を知らなかったため，相殺の時期を失した場合であっても異なるところはないと判旨している。よって，�Bにはカがはいる。
　残った記号はイ・オ・ウであるが，「�Dとし，したがって�Eとする見解」とつながるのはオとウである。なぜなら，同時履行の抗弁権がある場合，債務の履行しないことは違法ではなくなり債務不履行の要件を満たさないことになるためである。したがって，�Dにオが入り，�Eにウが入る。
　最後に，残った�Cにイが入る。
　以上より�@エ，�Aア，�Bカ，�Cｲ，�Dオ，�Eウとなり，正解は５となる。

(1636A) 《》
※←　（民法条項）。　*

(1636B) 《》
※←　（民法条項）。　*

(1636C) 《》
※←　（民法条項）。　*

(1636D) 《》
※←　（民法条項）。　*

(1636E) 《》
※←　（民法条項）。　*

(1636F) 《》
※←　（民法条項）。　*