Ａは，Ｂから履行期を定めることなく宝石を100万円で買い，後日，Ｂ方に代金を持参して宝石の引渡しを求めたが，Ｂが応じなかったので，代金を支払わなかった。

**

**

(1736A) 《同時履行の抗弁権》
※←　（民法条項）。Ｂは一度Ａの引渡請求を拒んでいるが，これによってＢの同時履行の抗弁権は失われない。最判昭34・ 5 ・14参照。
ＡＢ間には履行期の定めのない宝石の売買契約が成立している（§555)。その後,買主Ａは，売主Ｂ方に代金を持参して宝石の引渡しを求め（弁済の提供，§492), Bが応じなかったのであるから，Ｂに受領遅滞（§413)が成立している。それゆえ，弁済の提供の効果ないし受領遅滞の効果として，Ｂは同時履行の抗弁権（§533)を失うとも考えられる。しかし，一方の当事者が一度提供すれば，その後財産状態が悪化したり目的物を他に転売したりしても，他方の当事者が無条件に履行をしなければならないとすると，不公平である。そこで，双務契約の当事者の一方は，相手方の履行の提供があっても，その提供が継続されないかぎり，同時履行の抗弁権を失うものではない（大判明44.12.11,最判昭34. 5 .14)。したがって，Ａから代金の提供なく宝石の引渡しを改めて求められた場合に，Ｂは，Ａに対して，Ａが代金の支払をするのと引換えであれば宝石を引き渡す旨を主張して，宝石の引渡しを拒絶することができる。

(1736B) 《遅延損害金》
※←　（民法条項）。Ｂの行為が口頭の提供にあたるとすれば，Ａが遅滞に陥るのはＢの催告時からであり(民412条３項)，相当期間経過後というのは理由がない。
Ｂが宝石の引渡しを拒絶していた態度を改めて，Ａに対して，Ａが代金を支払うのであれば宝石を引き渡す意思であることを通知し，その上で代金を支払うよう催告するという口頭の提供で，Ａの同時履行の抗弁権は失われ，Ａは代金支払義務につき履行遅滞に陥る（§533,§493但書,§484)。したがって,Ｂは,Ａに対して,代金支払義務の履行遅滞（§415前段）に基づく遅延損害金を請求できる。
　　　　　　ただ，このＡの代金支払義務の履行遅滞に基づく遅延損害金支払義務は，期限の定めのない債務であり,債務者ＡがＢから履行の請求（催告）を受けた時に履行遅滞となる（§412�V）。したがって，Ａは，Ｂに対して，履行の請求（催告）を受けた日の翌日から支払済みまで遅延損害金を支払わなければならない（§140により初日不算入，大判大10. 5.27)。

(1736C) 《解除》
※←　（民法条項）。解除をするためには提供を継続する必要はない。
Ａが相手方Ｂに債務の履行を求める場合には相手方Ｂの同時履行の抗弁権（§533)は失われないが，本記述のように，Ａが契約を解除する場合には，弁済の提供の効果ないし受領遅滞の効果として，相手方Ｂは同時履行の抗弁権を失う（大判昭3 .10.30)。したがって，催告の後相当の期間が経過すれば，履行遅滞の解除の要件を満たし（§541), AがＢに対して宝石の引渡しを求めてからＢがこれに応じないまま相当の期聞か経過すればＡは，その期間，Ｂが宝石を引き渡すと言ってきたときに備えて直ちに代金の支払ができるように準備をしておかなくても，売買契約を解除することができる。

(1736D) 《相殺》
※←　（民法条項）。債権の譲渡人であるＣが，債務者Ｂに通知をしているため，Ａは自己が債権者であることをＢに対抗できる(民467条１項)。この債権はすでに弁済期が到来しているから，Ａは相殺することが可能である。
ＣのＢに対する100万円の貸金債権が，ｃからＡへ債権譲渡されて，対抗要件も具備している（§466,§467 �T）。そうすると，ＢのＡに対する100万円の代金債権とＡのＢに対する100万円の貸金債権とは，相互に対立し，同種の内容を有し，ともに弁済期にあるから（代金債権については，Ａは期限の利益を放棄できる），これらの点では相殺の要件を満たす。ただ，受慟債権であるＢのＡに対する100万円の売買代金債権については，宝石の引渡がなければ代金の支払をしないとのＡの同時履行の抗弁権が付着していて相殺できないとも考えられるが（§505 �T但書），これについては相殺者であるＡが抗弁権を放棄することで相殺ができる。したがって，Ａは，Ｂに対して，この貸金債権とＢがＡに対して有する売買代金債権とを対当額で相殺することができる。

(1736E) 《不可抗力による滅失》
※←　（民法条項）。Ｂはすでに履行遅滞に陥っており，不可抗力による滅失についてもＢは責任を負う。したがって，ＡはＢに対して宝石の価額について損害賠償が可能であり，これと代金債務を相殺すれば，代金の支払いを拒める。また，Ａは契約を解除して代金の支払いを拒むこともできる。
Ｂは，台風に伴う豪雨のため土砂災害に巻き込まれ宝石を喪失七ているのだから，ＢのＡに対する宝石という特定物の引渡債務は，債務者Ｂの帰責事由なくして後発的に履行不能となっている。したがって, 534条１項を文字通り適用する立場（判例）によると（危険負担の債権者主義），買主（債権者）Ａがその危険を負担することになりそうである。しかし，Ａは，Ｂ方に代金を持参して宝石の引渡しを求め（弁済の提供，§492), Bが応じなかったのであるから，Ｂに受領遅滞（§413)が成立している。受領遅滞が成立すると，その効果として，危険は相手方に移転すると解されている。したがって，売主（債務者）Ｂがその危険を負担することになるから，Ａは，Ｂから代金の支払を求められた場合には，これを拒むことができる。なお, 534条を制限的に解釈する支配説に立つ場合にも，宝石の支配は売主（債務者）Ｂにあるから，Ｂが危険を負担することになり，結論は同様になる。