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(5480A) 《商品券》
※←　（民法条）。金銭債務において，債権者に提供するのが金銭に代わるものである場合，それが金銭と同視できるものでなければ，債務の本旨に従った提供とはならない。デパートの商品券は刑法上は有価証券とされているが、民法において金銭と同視できるとはいえない。

(5480B) 《小切手》
※←　（民法条）。小切手の提供は，特約または慣習がない限り債務の本旨に従った提供とはならない。　通常の小切手には常に資金関係上の不安（不渡りの危険）がつきまとっているからである。　ただし，銀行の自己宛振出小切手の提供は提供となる。この場合は資金関係上の不安がないからである。

(5480C) 《郵便切手》
※←　（民法条）。郵便切手は金銭と同視できるものではない。債務の本旨に従った提供となるか否かは，債権者が受取りを拒んだ場合でも債務者に遅滞の責任を負わせることが公平の見地から許されないと思えるようなものの提供かどうかで判断できるのである。かつて通信販売などで郵便切手で代用されていたが，それは債権者が承諾しているからである。

(5480D) 《郵便為替》
※←　（民法条）。郵便為替は金銭への換価が容易，かつ確実なものであり，金銭と同視できる。よって，郵便為替の提供は債務の本旨に従った提供となる。

(5480E) 《預金証書》
※←　（民法条）。預金証書と受領証に捺印したものを交付しても，場合によっては金銭の交付となるとされているが「場合によっては」であり，ならないこともある。本肢のように証書だけでは提供にならないことは，預金が銀行に相殺される危険や，担保になっている可能性をはらみ金銭と同視できるものではないところからも明らかである。