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(5386A) 《優先弁済》
※←　（民法条）。留置権は目的物の交換価値を支配するものではないので物上代位性はない。

(5386B) 《法定担保物権》
※←　（民法条）。先取特権は，特殊の債権を保護するために法律が認めたものであり，法律上当然成立する法定担保物権である。当事者の合意によって成立させることはできない。

(5386C) 《占有改定》
※←　（民法条）。質権の設定は債権者にその目的物の引渡しをしてはじめて成立する(§344)。すなわち質権は設定者からある物の占有を奪って担保的作用を果たすものである。したがって，設定者のもとに留めておく占有改定は占有移転として認められていない(§345)。　ただし，質権者が質権設定後任意に目的物を設定者に返還する場合，法が占有改定を禁ずるのは，質権の成立に限り，成立後においては対抗力を失うにすぎないから，当該動産質権は消滅しないとするのが判例である(大判大5 .12.25)。本肢の趣旨がこの意味であれば，本肢が正解となる可能性がある。

(5386D) 《随伴性》
※←　（民法条）。抵当権は特定の債権を担保とするものであるから，被担保債権に随伴する。したがって，債権が譲渡されるとそれに伴って移転する。もっとも，債権譲渡の当事者間で抵当権を随伴させないことはできる。この場合は被担保債権の債権者でなければ抵当権者とはなれないから，抵当権は消滅する。しかし，原則はあくまでも随伴するのだから本肢も誤り。

(5386E) 《優先順位》
※←　（民法条）。不動産保存および工事の先取特権は登記すれば先に登記した抵当権に優先する(§339)。