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(5339A) 《口頭の提供》
※←　（民法条）。判例は，供託原因としての受領拒絶もまた受領遅滞の効果とする立場であり，債権者が受領を拒絶したときは，債権者はまず口頭の提供をして，然るのちでなければ供託することができないのを原則とし（大判明40. 5.20),ただ，たとえ口頭の提供をしても，債権者が受領しないであろうことが明瞭な場合にだけ，例外として，直ちに供託しても債務消滅の効力を生ずるとする（大判明45. 7. 3)。通説は，供託原因をそのように厳格に解さず，債権者の受領拒絶があれば，債務者は口頭の提供をして債務不履行の責任を免れるか，供託をして債務を免れるかの選択をなしうるとする。（3）に比べて明らかに誤っているとはいえない。

(5339B) 《相続人の不確知》
※←　（民法条）。「弁済者が過失なく債権者を確知することができないとき」（§494)とは相続や債権譲渡の有無，効力などにつき，事実上又は法律上の疑問がある場合をいう。

(5339C) 《反対給付》
※←　（民法条）。債務者が債権者の給付に対して弁済をなすべき場合（同時履行の抗弁権を有する買主が代金の供託をした場合など）においては，債権者は，まずその給付をした後でなければ供託物を受け取ることができない（§498)のであり，同時履行の抗弁権の放棄と供託は関係がない。したがって，本肢は明らかに誤りとなり本間の解となる。

(5339D) 《受諾の意思表示》
※←　（民法条）。496条１項前段の債権者の受諾は，供託所又は債務者に対する意思表示によってこれをなすべきものと解されている。

(5339E) 《保証人》
※←　（民法条）。供託物を取り戻したときは,供託をしなかったものとみなされる(496 1後段）。したがって，債権は消滅しなかったことになり，保証債務は復活する。この場合，保証人の同意は要件とされていない。 496条２項は第三者に不測の損害を及ぼすおそれから規定されたものであり，保証人に不測の損害を及ぼさない以上，保証人の同意は不要である。