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(5333A) 《無効の主張》
※←　（民法条）。錯誤による無効（§95）は表意者を保護するためのものであるから，表意者自身が無効を主張する意思のない場合は，原則として第三者がこの意思表示の無効を主張することはできない（判例）。

(5333B) 《詐欺による取消》
※←　（民法条）。相手方が詐欺を行った場合は，表意者は常に意思表示を取り消すことができる（§96�T）。重大な過失があった場合でもかまわない。錯誤による無効の場合と異なり，相手方を保護すべき理由がないからである。

(5333C) 《善意の第三者》
※←　（民法条）。錯誤に関し第三者保護規定はない以上，要素による錯誤の無効は善意の第三者にも対抗できる（判例）。

(5333D) 《当事者間》
※←　（民法条）。96条３項は詐欺による意思表示の取消しは善意の第三者に対抗できないとしているが，これは当事者間では取消しの効果を生ずるが，第三者に対しては，取消しの効果を主張しえないという意味である。たとえば，乙が甲を詐欺して不動産を買い，善意の丙に転売した場合でも，甲は，なおその意思表示を取り消すことができる。ただし，取り消しても，丙に不動産の返還を請求することはできず，乙に――売買は遡及的に無効（§121)であるから不動産を返還せよと請求し，それが不能であることを理由として――金銭の償還を請求することになる。

(5333E) 《期間制限》
※←　（民法条）。無効は，放置しても補正されることなく，いつまでも主張できる。取消しの場合（§126)とは異なり，本肢のような規定はない。