• 土地の構成部分である立木や未分離果実を土地と分離して取引する場合のやむを得ない公示方法として慣習上認められて来たもの

• 立木のみの譲渡または立木を留保した地盤を譲渡した場合，明認方法を施したほうが優先（存続必要）
  土地とともに立木を売却した場合，立木につき明認方法は不要（移転登記）

誤り
(S1213A) 《無断植栽》
　ＢがＡ所有の甲土地上に無権原で立木を植栽した場合，［土地に附合し，その構成部分となるので（Ａの所有物），Ａ自ら撤去することができる：×Ａは，Ｂに対し，当該立木を収去して甲土地を明け渡すよう請求することができる］（民法242条本）（最判昭46.11.16）。

正しい
(S1213B) 《立木の二重譲渡》
　ＡがＢに甲土地上の立木を譲渡した後，ＡがＣに甲土地を立木も含めて譲渡し，Ｃが甲土地について所有権移転の登記を経由した場合，Ｂは，Ｃが所有権移転の登記を経由する前に立木に【明認方法】を施していれば，立木の所有権をＣに対抗することができる（大判昭9.10.30）。

誤り
(S1213C) 《立木の所有権留保》
　Ａがその所有する甲土地上の立木の所有権を自己に留保して甲土地をＢに譲渡したが，Ｂが甲土地を立木も含めてＣに譲渡し，Ｃが甲土地について所有権移転の登記を経由した場合，Ａは，立木に【明認方法】を施して［いれば：×いなくても］，立木の所有権をＣに対抗することができる（最判昭34.8.7）。

正しい
(S1213D) 《附合しない立木》
　Ａが甲土地をＢに譲渡し，Ｂが甲土地上に立木を植栽した後，Ａが甲土地を立木も含めてＣに譲渡し，Ｃが甲土地について所有権移転の登記を経由した場合，Ｂは，Ｃが所有権移転の登記を経由する前に立木に【明認方法】を施していれば，立木の所有権をＣに対抗することができる（民法242条但）（最判昭35.3.1）。

正しい
(S1213E) 《立木の時効取得》
　ＢがＡ所有の甲土地上に無権原で立木を植栽した場合に，Ｂが所有の意思を持って平穏かつ公然に20年間立木の占有を継続した後に当該立木をＡが伐採したとき，（取得時効の対象となるのは物の一部でもよいので，立木のみの時効取得も認められ）Ｂは，Ａに対し，立木所有権の侵害を理由として損害賠償を請求することができる（民法162条1項）（最判昭38.12.13）。