ＡのＢに対する貸金債権甲を被担保債権とし，ＢのＣに対する貸金債権乙を目的とする質権がＢにより設定され，ＢがＣに対して口頭でその旨の通知をした。

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(L0413A) 《設定の通知》
※←　債権を目的とする質権の設定（現に発生していない債権を目的とするものを含む）は，第467条の規定に従い，第三債務者にその質権の設定を通知し，又は第三債務者がこれを承諾しなければ，これをもって第三債務者その他の第三者に対抗することができない（民法364条）。
※←　（最判昭平）。

(L0413B) 《債権譲渡登記》
※←　 法人が債権（指名債権であって金銭の支払を目的とするものに限る。以下同じ）を譲渡した場合において，当該債権の譲渡につき債権譲渡登記ファイルに譲渡の登記がされたときは，当該債権の債務者以外の第三者については，民法第467条の規定による確定日付のある証書による通知があったものとみなす。この場合においては，当該登記の日付をもって確定日付とする（債譲登法4条1項）。
※←　（民法条項）。
※←　（最判昭平）。

(L0413C) 《直接取立て》
※←　質権者は，質権の目的である債権を直接に取り立てることができる（民法366条1項）。
※←　（最判昭平）。

(L0413D) 《供託》
※←　前項の債権の弁済期が質権者の債権の弁済期前に到来したときは，質権者は，第三債務者にその弁済をすべき金額を供託させることができる。この場合において，質権は，その供託金について存在する（民法366条3項）。
※←　（最判昭平）。

(L0413E) 《利息》
※←　前項の質権については，この節に定めるもののほか，その性質に反しない限り，前３節（総則，動産質及び不動産質）の規定を準用する（民法362条2項）。
※←　質権は，元本，利息，違約金，質権の実行の費用，質物の保存の費用及び債務の不履行又は質物の隠れた瑕疵によって生じた損害の賠償を担保する。ただし，設定行為に別段の定めがあるときは，この限りでない（民法364条）。
※←　（最判昭平）。