ＡのＢに対する金銭債権（以下「甲債権」という）とＢのＡに対する金銭債権（以下「乙債権」という）との相殺

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(L0321A) 《相殺適状》
※←　２人が互いに同種の目的を有する債務を負担する場合において，双方の債務が弁済期にあるときは，各債務者は，その対当額について相殺によってその債務を免れることができる。ただし，債務の性質がこれを許さないときは，この限りでない（民法505条1項）。
※←　相殺適状は、原則として、相殺の意思表示がされたときに現存することを要するのであるから、いつたん相殺適状が生じていたとしても、相殺の意思表示がされる前に一方の債権が弁済、代物弁済、更改、相殺等の事由によつて消滅していた場合には相殺は許されない（民法五〇八条はその例外規定である。）、と解するのが相当である。また、債権が差し押さえられた場合において第三債務者が債務者に対して反対債権を有していたときは、その債権が差押後に取得されたものでない限り、右債権及び被差押債権の弁済期の前後を問わず、両者が相殺適状になりさえすれば、第三債務者は、差押後においても右反対債権を自働債権とし被差押債権を受働債権として相殺することができるわけであるけれども、そのことによつて、第三債務者が右の相殺の意思表示をするまでは、転付債権者が転付命令によつて委付された債権を自働債権とし、第三債務者に対して負担する債務を受働債権として相殺する権能が妨げられるべきいわれはない（最判昭54.7.10）。

(L0321B) 《差押前の原因》
※←　1 差押えを受けた債権の第三債務者は，差押え後に取得した債権による相殺をもって差押債権者に対抗することはできないが，差押え前に取得した債権による相殺をもって対抗することができる。
2 前項の規定にかかわらず，差押え後に取得した債権が差押え前の原因に基づいて生じたものであるときは，その第三債務者は，その債権による相殺をもって差押債権者に対抗することができる。ただし，第三債務者が差押え後に他人の債権を取得したときは，この限りでない（民法511条2項）。
※←　（最判昭平）。

(L0321C) 《不法行為》
※←　次に掲げる債務の債務者は，相殺をもって債権者に対抗することができない。ただし，その債権者がその債務に係る債権を他人から譲り受けたときは，この限りでない（民法509条但）。
�@ 悪意による不法行為に基づく損害賠償の債務
�A 人の生命又は身体の侵害による損害賠償の債務（前号に掲げるものを除く）
※←　（最判昭平）。

(L0321D) 《弁済期》
※←　差押えを受けた債権の第三債務者は，差押え後に取得した債権による相殺をもって差押債権者に対抗することはできないが，差押え前に取得した債権による相殺をもって対抗することができる（民法511条1項）。
※←　２人が互いに同種の目的を有する債務を負担する場合において，双方の債務が弁済期にあるときは，各債務者は，その対当額について相殺によってその債務を免れることができる。ただし，債務の性質がこれを許さないときは，この限りでない（民法505条1項）。
※←　（最判昭平）。

(L0321E) 《債権の譲渡》　他人の債権
※←　債務者が対抗要件具備時より後に取得した譲渡人に対する債権であっても，その債権が次に掲げるものであるときは，前項と同様とする。　ただし，債務者が対抗要件具備時より後に他人の債権を取得したときは，この限りでない。
�@ 対抗要件具備時より前の原因に基づいて生じた債権
�A 前号に掲げるもののほか，譲受人の取得した債権の発生原因である契約に基づいて生じた債権（民法469条2項但）。
※←　�@債務者対抗要件具備時よりも前の原囚に基づいて生じた債権によって相殺をすることができるとしているのは，債務者対抗要件の具備の時点で債権の発生原因が生じていれば相殺の期待も既に生じているのであり，実際に債権が発生する時点と債務者対抗要件具備の時点のどちらが先行するかは偶然の事情に左右されることも多いことを考慮したものである。
　例えば，債務者対抗要件具備時よりも前に締結されていた賃貸借契約に基づき債務者対抗要件具備時より後に発生した賃料債権や，債務者対抗要件具備時よりも前に主債権者の委託に基づいて保証をしていた場合において対抗要件具備時より後に発生した事後求償権などがこれに当たる。
(R0716E) 《相殺》　他人の債権
　債権譲渡の譲受人が債務者対抗要件を具備した後に，債務者が譲渡人に対する他人の債権を取得した場合に，その債権が対抗要件具備時より前の原因に基づいて生じたものであっても，債務者は，その債権による《相殺》をもって譲受人に対抗することが［できない］（民法469条2項但）。