ＡとＢは，Ａが所有する骨董品甲をＢに100万円で売却する旨の売買契約を締結した。

**

**

(L0215A) 《損害賠償請求》
※←　前項の規定により損害賠償の請求をすることができる場合において，債権者は，次に掲げるときは，債務の履行に代わる損害賠償の請求をすることができる。
�A 債務者がその債務の履行を拒絶する意思を明確に表示したとき（民法415条2項2号）。
※←　債務の履行を拒絶する意思の表示は明確に表示されることが必要であるので，単に履行を拒んだというだけではなく，履行拒絶の意思がその後に翻されることが見込まれない程に確定的なものであることが必要である。

(L0215B) 《原始的不能》
※←　契約に基づく債務の履行がその契約の成立の時に不能であったことは，第415条の規定によりその履行の不能によって生じた損害の賠償を請求することを妨げない（民法412条の2第2項）。
※←　契約に基づく債務が原始的不能の場合であっても，債務不履行に基づく損害賠償請求をすることは妨げられない。

(L0215C) 《後発的不能》
※←　債務者が，その債務の履行が不能となったのと同一の原因により債務の目的物の代償である権利又は利益を取得したときは，債権者は，その受けた損害の額の限度において，債務者に対し，その権利の移転又はその利益の償還を請求することができる（民法422条の2）。
※←　債務の履行が不能となったのと同一の原因により債務者がその債務の目的物の代償である権利又は利益を取得した場合に，債権者がその権利の移転又は利益の償還を債務者に対して求めることができる（最判昭41.12.23）。

(L0215D) 《反対給付》
※←　双務契約において，債務の履行が不能である場合に，債権者が自己の負担する反対債務から解放されたければ，債権者は，契約解除の意思表示をしなければならない。履行不能となったからといって，反対債務が当然に消滅するわけではない。
※←　当事者双方の責めに帰することができない事由によって債務を履行することができなくなったときは，債権者は，反対給付の履行を拒むことができる（民法536条1項）。
※←　次に掲げる場合には，債権者は，前条の催告をすることなく，直ちに契約の解除をすることができる。
�@ 債務の全部の履行が不能であるとき（民法542条1項1号）。

(L0215E) 《受領遅滞》
※←　受領遅滞の効果として、注意義務は軽減されるが（民法413条1項）、重過失の場合、履行不能が債務者の責めに帰することができない事由によるものとは言えないから。
※←　債権者が債務の履行を受けることを拒み，又は受けることができない場合において，その債務の目的が特定物の引渡しであるときは，債務者は，履行の提供をした時からその引渡しをするまで，自己の財産に対するのと同一の注意をもって，その物を保存すれば足りる（民法413条1項）。
※←　債務者がその債務の本旨に従った履行をしないとき又は債務の履行が不能であるときは，債権者は，これによって生じた損害の賠償を請求することができる。　ただし，その債務の不履行が契約その他の債務の発生原因及び取引上の社会通念に照らして債務者の責めに帰することができない事由によるものであるときは，この限りでない（民法415条1項但）。
※←　前項の規定により損害賠償の請求をすることができる場合において，債権者は，次に掲げるときは，債務の履行に代わる損害賠償の請求をすることができる。
�@ 債務の履行が不能であるとき（民法415条2項1号）。