ＡＢ間においてＡの所有する中古の時計甲の売買契約が締結された。

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(L0223A) 《原状回復義務》
※←　無効な行為に基づく債務の履行として給付を受けた者は，相手方を原状に復させる義務を負う（民法121条の2第1項）。
※←　売買契約が詐欺を理由として取り消された場合における当事者双方の原状回復義務は、同時履行の関係にあると解するのが相当である（最判昭47.9.7）。

(L0223B) 《引渡場所》
※←　弁済をすべき場所について別段の意思表示がないときは，特定物の引渡しは債権発生の時にその物が存在した場所において，その他の弁済は債権者の現在の住所において，それぞれしなければならない（民法484条1項）。
※←　（最判昭平）。

(L0223C) 《買主たる地位の移転》
※←　契約の当事者の一方が第三者との間で契約上の地位を譲渡する旨の合意をした場合において，その契約の相手方がその譲渡を承諾したときは，契約上の地位は，その第三者に移転する（民法539条の2）。
※←　債務を伴う契約上の地位の譲渡契約は、債権者の承諾がないときは債権者に対し効力を生じない（最判昭30.9.29）。

(L0223D) 《第三者のためにする契約》
※←　前項の契約は，その成立の時に第三者が現に存しない場合又は第三者が特定していない場合であっても，そのためにその効力を妨げられない（民法537条2項）。
※←　537条２項は，胎児や設立中の法人が受益者となる場合を想定し，将来出現する者を受益者とする第三者のためにする契約も有効であるとする。　なお，受益者とされた者が現実に出現した場合，この者による受益の意思表示が必要である。
(L0501A) 《第三者の存在》
　ＡがＢの母Ｃとの間で締結した，Ａの所有する甲土地をＢに無償で与える旨の第三者のためにする契約は，その成立の時にＢが胎児であったとしても，そのためにその効力を妨げられない（民法537条2項）。

(L0223E) 《第三者のためにする契約》
※←　前条の規定により第三者の権利が発生した後に，債務者がその第三者に対する債務を履行しない場合には，同条第1項の契約の相手方は，その第三者の承諾を得なければ，契約を解除することができない（民法538条2項）。
※←　538条２項は，第三者が受益の意思表示をした後は，諾約者である債務者が受益者に対する債務を履行しないからといって，受益者の諾約者に対する権利を要約者が受益者に無断で奪うのは相当でないとの考慮から，要約者が，受益者の承諾を要件として，契約を解除することができるとした。。