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(L0114A) 《物上代位》
※←　第296条，第304条及び第351条の規定は，抵当権について準用する（民法372条）。
※←　先取特権は，その目的物の売却，賃貸，滅失又は損傷によって債務者が受けるべき金銭その他の物に対しても，行使することができる。ただし，先取特権者は，その払渡し又は引渡しの前に差押えをしなければならない（民法304条1項本）。
※←　（最判昭平）。

(L0114B) 《合体》
※←　付合した動産について主従の区別をすることができないときは，各動産の所有者は，その付合の時における価格の割合に応じてその合成物を共有する（民法244条）。
※←　互いに主従の関係にない甲乙二棟の建物がその間の隔壁を除去する等の工事により一棟の丙建物となった場合、甲建物又は乙建物を目的として設定されていた抵当権は、丙建物のうち甲建物又は乙建物の価格の割合に応じた持分を目的とするものとして存続する（最判平6.1.25）。
(R0114A) 《合体》
　甲建物に抵当権が設定されていた場合に，互いに主従の関係にない甲建物と乙建物とが合体して新たに丙建物となったとき，その抵当権は，丙建物のうちの甲建物の価格の割合に応じた持分を目的として存続する（民法244条）（最判平6.1.25）。

(L0114C) 《敷地の賃借権》
※←　抵当権は，抵当地の上に存する建物を除き，その目的である不動産（以下「抵当不動産」という）に付加して一体となっている物に及ぶ。ただし，設定行為に別段の定めがある場合及び債務者の行為について第424条第3項に規定する詐害行為取消請求をすることができる場合は，この限りでない（民法370条）。
※←　一　土地賃借人が該土地上に所有する建物について抵当権を設定した場合には、原則として、右抵当権の効力は当該土地の賃借権に及び、右建物の競落人と賃借人との関係においては、右建物の所有権とともに土地の賃借権も競落人に移転するものと解するのが相当である。
二　前項の場合には、賃借人は、賃貸人において右賃借権の移転を承諾しないときであつても、競落人に対し、土地所有者たる賃貸人に代位して右土地の明渡を請求することはできない（最判昭40.5.4）。

(L0114D) 《非金銭債権》
※←　 抵当権者は，債務者又は第三者が占有を移転しないで債務の担保に供した不動産について，他の債権者に先立って自己の債権の弁済を受ける権利を有する（民法369条1項）。
※←　債務不履行により、金銭債権に転化するから。
※←　物の引渡請求権を被担保債権として抵当権を設定することができる（不登法83条1項1号）。（最判昭平）。

(L0114E) 《将来債権》
※←　 抵当権者は，債務者又は第三者が占有を移転しないで債務の担保に供した不動産について，他の債権者に先立って自己の債権の弁済を受ける権利を有する（民法369条1項）。
※←　現に成立する債権のほか、期限付債権・条件付債権など、将来の債権でもよい（大判大2.5.8）。
※←　（大判明38.12.6）。