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(L0313A) 《一括競売》
□←　�@更地に抵当権を設定　　�A建物の築造（譲渡なし）　　�B一括競売できる　　�C土地から優先弁済（建物抵当なし）

※←　抵当権の設定後に抵当地に建物が築造されたときは，抵当権者は，土地とともにその建物を競売することができる。　ただし，その優先権は，土地の代価についてのみ行使することができる（民法389条1項本）。
※←　（最判昭平）。
(S2413A) 《一括競売》
　抵当権の設定後に抵当地に建物が築造された場合に，抵当権者が抵当権の実行としての競売を申し立てるとき，抵当権者は，土地と共にその建物の競売を申し立て［ることができる：×なければならない］（民法389条本）（大判大15.2.5）。

(L0313B) 《時効取得》
※←　10年間，所有の意思をもって，平穏に，かつ，公然と他人の物を占有した者は，その占有の開始の時に，善意であり，かつ，過失がなかったときは，その所有権を取得する（民法162条2項）。
※←　民法一六二条二項にいう占有者の善意・無過失とは、自己に所有権があるものと信じ、かつ、そのように信じるにつき過失がないことをいい、占有の目的物件に対し抵当権が設定されていること、さらには、その設定登記も経由されていることを知り、または、不注意により知らなかつたような場合でも、ここにいう善意・無過失の占有というを妨げないものと解すべきである（最判昭43.12.24）。

(L0313C) 《対抗要件なし》
※←　（民法条項）。
※←　不動産につき賃借権を有する者がその対抗要件を具備しない間に，当該不動産に抵当権が設定されてその旨の登記がされた場合，上記の者は，上記登記後，賃借権の時効取得に必要とされる期間，当該不動産を継続的に用益したとしても，競売又は公売により当該不動産を買い受けた者に対し，賃借権を時効により取得したと主張して，これを対抗することはできないことは明らかであ（最判平23.1.21）。

(L0313D) 《抵当権の容認》
※←　（民法条項）。
※←　不動産の
取得時効の完成後，所有権移転登記がされることのないまま，第三者が原所有者から抵当権の設定を受けて抵当権設定登記を了した場合において，上記不動産の時効取得者である占有者が，その後引き続き時効取得に必要な期間占有を継続したときは，上記占有者が上記抵当権の存在を容認していたなど抵当権の消滅を妨げる特段の事情がない限り，上記占有者は，上記不動産を時効取得し，その結果，上記抵当権は消滅すると解するのが相当である（最判平24.3.16）。

(L0313E) 《同時履行》
※←　双務契約の当事者の一方は，相手方がその債務の履行（債務の履行に代わる損害賠償の債務の履行を含む）を提供するまでは，自己の債務の履行を拒むことができる。ただし，相手方の債務が弁済期にないときは，この限りでない（民法533条）。
※←　債務の弁済と該債務担保のために経由された抵当権設定登記の抹消登記手続とは、前者が後者に対し先履行の関係にあるものであつて、同時履行の関係に立つものではないと解すべきである（最判昭57.1.19）。