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(L0508A) 《順次譲渡》
※←　不動産に関する物権の得喪及び変更は，不動産登記法その他の登記に関する法律の定めるところに従いその登記をしなければ，第三者に対抗することができない（民法177条）。
※←　不動産の所有権が，元の所有者から中間者に，次いで中間者から現在の所有者に，順次移転したにもかかわらず，登記名義がなお元の所有者の下に残っている場合において，現在の所有者が元の所有者に対し，元の所有者から現在の所有者に対する真正な登記名義の回復を原因とする所有権移転登記手続を請求することは，物権変動の過程を忠実に登記記録に反映させようとする不動産登記法の原則に照らし，許されないものというべきであ（最判平22.12.16）。

(L0508B) 《先順位の抹消》
※←　（民法条項）。
※←　１番抵当権が事実上の障害となるおそれがあるから（大判昭15.5.14）。

(L0508C) 《登記引取請求》
□←　買主も登記に協力する義務を負うから（最判昭36.11.24）。
※←　（民法条項）。
※←　真実の権利関係に合致しない登記があるときは、その登記の当事者の一方は他の当事者に対し、いずれも登記をして真実に合致せしめることを内容とする登記請求権を有するとともに、他の当事者は右登記請求に応じて登記を真実に合致せしめることに協力する義務を負うものというべきである（最判昭36.11.24）。
(S5503D) 《登記引取請求権》
　甲がその所有の不動産を乙に売り渡したとき，甲は，乙に対して所有権移転の登記を請求することができる（最判昭36.11.24）。

(L0508D) 《物権変動的登記請求権》
※←　（民法条項）。
※←　物権変動の事実そのものから（大判大5.4.1）。

(L0508E) 《Ａ → Ｂ → Ｃ》
※←　（民法177条）。
※←　不動産につき甲、乙、丙と順次所有権が移転したものとして順次所有権移転登記がなされた場合において、各所有権移転行為が無効であるときは、甲が乙、丙に対し各所有権移転登記の抹消登記請求権を有するほか、乙もまた丙に対し所有権移転登記の抹消登記請求権を有する（最判昭36.4.28）。