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(L0509A) 《時効完成後の第三者》
□←　二重譲渡と類似の関係にあるから。
※←　取得時効による不動産の所有権の取得についても，登記なくしては，時効完成後当該不動産につき旧所有者から所有権を取得し登記を経た第三者に対して，その善意たると否とを問わず，時効による所有権の取得を対抗し得ないと解するを相当とするから，所論は採るを得ない（最判昭33.8.28）。
※←　（民法177条）。
(S0609A) 《時効完成後》　←　二重譲渡と類似
　Ａ所有の土地につき，Ｂに所有権の取得時効が完成した後，ＣがＡから土地の贈与を受けたが登記をしていなかったとしても，Ｂは，登記をしていなければ，Ｃに対し，時効により所有権を取得したことを対抗［できない］（民法177条）（最判昭33.8.28）。

(L0509B) 《随伴性》
※←　地役権は，要役地（地役権者の土地であって，他人の土地から便益を受けるものをいう。以下同じ）の所有権に従たるものとして，その所有権とともに移転し，又は要役地について存する他の権利の目的となるものとする。ただし，設定行為に別段の定めがあるときは，この限りでない（民法281条1項本）。
※←　時効ニ因ル地役権ノ取得ハ，其ノ登記ナキモ時効完成ノ際承役地ノ所有者タリシ者及其ノ一般承継人ニ対シ之ヲ対抗シ得ルノミナラス，其ノ完成後要役地ノ所有権カ他ニ移転シタルトキハ，地役権ハ民法第281条ニ依リ所有権ノ従トシテ共ニ移転スヘキモノナルカ故ニ，前記承役地ノ所有者タリシ者及其ノ一般承継人ニ対シ，右要役地ノ所有権ノ移転ヲ対抗シ得ル場合ニハ，地役権ノ移転モ亦登記ナクシテ之ヲ対抗シ得ルモノト謂ハサルヘカラス（大判大13.3.17）。
(S6207E) 《対抗要件》
　要役地の所有権の移転に伴い，地役権が移転したとき，その所有地につき移転登記をすれば，地役権の移転を承役地の所有者に対抗することができる（民法281条1項前）（大判大13.3.17）。

(L0509C) 《一般の先取特権》
※←　一般の先取特権は，不動産について登記をしなくても，特別担保を有しない債権者に対抗することができる。　ただし，登記をした第三者に対しては，この限りでない（民法336条但）。
(S2611E) 《一般の先取特権》
　雇用関係の先取特権は，不動産について登記を［しなければ］，当該不動産について登記をした抵当権を有する債権者に対抗することが［できない］（民法336条但）。

(L0509D) 《登記をした賃借権》
※←　賃借権の登記がないから。
※←　登記をした賃貸借は，その登記前に登記をした抵当権を有するすべての者が同意をし，かつ，その同意の登記があるときは，その同意をした抵当権者に対抗することができる（民法387条1項）。
(L3013C) 《賃貸借の登記》
　建物の賃貸借は，その登記がなければ，建物の引渡しがあったとき，その引渡し前に登記をした抵当権を有する全ての者が同意をし，かつ，その同意の登記があっても，その同意をした抵当権者に対抗することが［できない］（民法387条1項）。

(L0509E) 《権利の放棄》
※←　地上権又は永小作権を抵当権の目的とした地上権者又は永小作人は，その権利を放棄しても，これをもって抵当権者に対抗することができない（民法398条）。
※←　（最判昭平）。
(R0113D) 《合意解除》
　ＡとＢとの合意によって甲土地の賃貸借契約を合意解除することはできるが，それを抵当権者に対抗することはできない（民法398条）（大判大11.11.24）。