民法

◎	次の図のアからエまでには，後記１から４までのいずれかの用語が入る。アからエまでにそれぞれ入るべき用語を選びなさい。 (1831) 【物の分類】 *　*
	従物	土地の所有者が所有する，石灯籠，取り外しのできる庭石など (1831A) 《従物》　土地の所有者が所有する，石灯籠，取り外しのできる庭石は，宅地の従物である。 (1831A) 《従物》 ※←　物の所有者が，その物の常用に供するため，自己の所有に属する他の物をこれに附属させたときは，その附属させた物を従物とする（民法87条1項）。		＼　［不動産に付加して　一体となっている物］／
	定着物	土地の構成部分となって土地の所有権に吸収される物 (1831B) 《不可一体物》　土地の構成部分となって土地の所有権に吸収される物に，抵当権の効力が及ぶ。 (1831B) 《不可一体物》 ※←　抵当権は，抵当地の上に存する建物を除き，その目的である不動産（以下「抵当不動産」という）に付加して一体となっている物に及ぶ。ただし，設定行為に別段の定めがある場合及び第424条の規定により債権者が債務者の行為を取り消すことができる場合は，この限りでない（民法370条）。	＼　［不動産に従とし　　て付合した物］／	＼　［不動産に付加して　一体となっている物］／
		明認方法を施すことにより，独立の物としての取引が可能な物。　　　　　権原ある者が附属させると，その者の所有に属する。 (1831C) 《付合物》　明認方法を施すことにより，独立の物としての取引が可能な物は，原則として，土地の付合する。 (1831C) 《付合物》 ※←　不動産の所有者は，その不動産に従として付合した物の所有権を取得する。ただし，権原によってその物を附属させた他人の権利を妨げない（民法242条）。	＼　［不動産に従とし　　て付合した物］／
		立木ニ関スル法律に規定する立木 (1831D) 《立木》　立木ニ関スル法律に規定する立木は，土地に付合しない。 (1831D) 《立木》 ※←　。
		建物 (1831E) 《建物》　建物は，土地とは別個の不動産である。 (1831E) 《建物》 ※←　。