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(5665A) 《相殺》
※←　（民法608条2項）。対当額の支払いを拒絶できるということの意味が，相殺により，対当額が消滅したことを根拠にするのであれば,有益費償還請求権が発生するのは賃貸借契約の終了時であり（§608�U）,未払賃料と未だ柤殺適状になく,相殺をなしえない（§505 �T）から誤りである。また，相殺をするのでなく，単に抗弁権を行使するものと解しても，抗弁権を認める特別の規定がない以上，それも認められない。

(5665B) 《造作》
※←　（借地借家法33条）。造作とは，分離可能性の故に，費用償還請求権の対象とならないものをいう。造作については，借地借家法33条（借家§5）により，造作の買取請求権が認められるにすぎない。

(5665C) 《１年内》
※←　（民法622条）。621条による600条の準用により正しい。

(5665D) 《留置権》
※←　（民法295条）。賃借人は，賃借物について賃貸人の負担に属する必要費を支出したときは，賃貸人に対し，直ちにその償還を請求することができる（§608 T ， 必要費償還請求権）。したがって，建物の賃借人がこのような費用償還請求権を有する時は，これを被担保債権として，建物を留置できる（§295)。このことは,賃料の不払いにより賃貸借契約が解除された場合であっても，同様である。なお,本肢の費用償還請求権が,有益費償還請求権（§608�U）で,かつ，相当の期限が許与された場合（§608 11後段）には例外的に,留置権が成立しないこととなる。ただ,肢（1）との比較からは,その例外的場合については問われていないと考えるべきである。

(5665E) 《必要費》
※←　（民法608条1項）。雨もりを生じた屋根の修理費は，賃貸人の負担すべき必要費といえるから，全額の返還を請求しうる（§608 �T）。