(1911) 【不動産の物権変動】

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誤り。
(1911A) 《合意解除》
　ＡからＢ，ＢからＣへ土地が順次売却された後，ＡＢ間の売買契約が合意解除された場合，Ｃは，所有権移転登記を経由して［いなければ］，その所有権の取得をＡに対し主張することが［できない］（最判昭35.11.29）。

誤り。
(1911B) 《取消後の第三者》
　Ａは，Ｂの詐欺により，その所有する土地をＢに売り渡し，所有権移転登記をした場合，Ａが売買契約を取り消す意思表示をした後，ＢがこれをＣに転売し登記を経由したら，Ｃは，Ａに対し，所有権の取得を対抗することが［できる］（大判昭17.9.30）。

正しい。
(1911C) 《所有権保存登記》
　ＡがＢの所有する未登記建物を買い受け，その後その建物についてＢ名義の所有権保存登記がなされた後，ＢがＣにこれを売却しその旨の登記をした場合，Ａは，Ｃに対しその所有権を取得したことを対抗することができない（大判昭10.10.1）。

誤り。
(1911D) 《賃貸人たる地位の譲渡》
　Ａがその所有する建物をＢに賃貸し，Ｂに引き渡した後，ＡがＣに建物を売り渡した場合，Ｃがその所有権移転登記を経由［しなければ］，Ｂは，Ｃからの賃料の支払請求を拒むことが［できる］（最判昭49.3.19）。

誤り。
(1911E) 《共有持分》
　Ａ，Ｂ及びＣが土地を共有している場合，Ａからその持分を譲り受けたＤは，その持分の取得につき登記を経由［しなければ］Ｂ及びＣに対抗することが［できない］（最判昭46.6.18）。