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(1914A) 《動産売買の先取特権》
□←　動産先取特権は，追及力がないので（民法333条），物上代位を認める意義があるから。
※←一　請負工事に用いられた動産の売主は，原則として，請負人が注文者に対して有する請負代金債権に対して動産売買の先取特権に基づく物上代位権を行使することができないが，請負代金全体に占める当該動産の価額の割合や請負契約における請負人の債務の内容等に照らして請負代金債権の全部又は一部を右動産の転売による代金債権と同視するに足りる特段の事情がある場合には，右部分の請負代金債権に対して右物上代位権を行使することができる。
二　甲から機械の設置工事を請け負った乙が右機械を代金一五七五万円で丙から買い受け，丙が乙の指示に基づいて右機械を甲に引き渡し，甲が乙に支払うべき二〇八〇万円の請負代金のうち一七四〇万円は右機械の代金に相当するなど判示の事実関係の下においては，乙の甲に対する一七四〇万円の請負代金債権につき右機械の転売による代金債権と同視するに足りる特段の事情があるということができ，丙は，動産売買の先取特権に基づく物上代位権を行使することができる（最判平10.12.18）。

(1914B) 《差押後》
※←　先取特権者による物上代位権行使の目的となる債権について一般債権者が差押又は仮差押の執行をしたにすぎないときは，そののちに先取特権者が右債権に対し物上代位権を行使することを妨げない（最判昭60.7.19）。

(1914C) 《目的債権の譲渡》
※←　抵当権者は，物上代位の目的債権が譲渡され第三者に対する対抗要件が備えられた後においても，自ら目的債権を差し押さえて物上代位権を行使することができる（最判平10.1.30）。

(1914D) 《転貸賃料債権》
□←　正常な取引により成立した転貸借契約における転貸人の利益を，不当に害することになるから。
※←＝　抵当権者は，抵当不動産の賃借人を所有者と同視することを相当とする場合を除き，右賃借人が取得する転貸賃料債権について物上代位権を行使することができない（最決平12.4.14）。

(1914E) 《敷金》
※←　敷金が授受された賃貸借契約に係る賃料債権につき抵当権者が物上代位権を行使してこれを差し押さえた場合において，当該賃貸借契約が終了し，目的物が明け渡されたときは，賃料債権は，敷金の充当によりその限度で消滅する（最判平14.3.28）。