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(2721A) 《明渡と敷金返還》
※←　双務契約の当事者の一方は，相手方がその債務の履行を提供するまでは，自己の債務の履行を拒むことができる。ただし，相手方の債務が弁済期にないときは，この限りでない（民法533条）。
※←　家屋の賃貸借終了に伴う賃借人の家屋明渡債務と賃貸人の敷金返還債務とは、特別の約定のないかぎり、同時履行の関係に立たない（最判昭49.9.2）。

(2721B) 《債権譲渡の承諾》
※←　債権譲渡の承諾は、していないから。
※←　債務者が異議をとどめないで前条の承諾をしたときは，譲渡人に対抗することができた事由があっても，これをもって譲受人に対抗することができない。この場合において，債務者がその債務を消滅させるために譲渡人に払い渡したものがあるときはこれを取り戻し，譲渡人に対して負担した債務があるときはこれを成立しないものとみなすことができる（民法468条1項）。

(2721C) 《履行期の途過》
※←　同時履行の抗弁権の存在効果を消滅させる事由を主張立証する必要があるから。

(2721D) 《原状回復義務》
※←　第533条の規定は，前条の場合について準用する（民法546条）。

(2721E) 《相殺》
※←　自働債権につき、同時履行の抗弁権がある場合は、相殺は許されない（大判昭13.3.1）。
※←　 ２人が互いに同種の目的を有する債務を負担する場合において，双方の債務が弁済期にあるときは，各債務者は，その対当額について相殺によってその債務を免れることができる。ただし，債務の性質がこれを許さないときは，この限りでない（民法505条1項但）。