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(Y0203A) 《明渡請求》
※←　（民法条項）。
※←　甲所有地上の建物を取得し、自らの意思に基づいてその旨の登記を経由した乙は、たとい右建物を丙に譲渡したとしても、引き続き右登記名義を保有する限り、甲に対し、建物所有権の喪失を主張して建物収去・土地明渡しの義務を免れることはできない（最判平6.2.8）。

(Y0203B) 《他人名義》
※←　借地権は，その登記がなくても，土地の上に借地権者が登記されている建物を所有するときは，これをもって第三者に対抗することができる（借地借家法10条1項）。
※←　土地賃借人は、該土地上に自己と氏を同じくしかつ同居する未成年の長男名義で保存登記をした建物を所有していても、その後該土地の所有権を取得した第三者に対し、「建物保護ニ関スル法律」第一条により、該土地の賃借権をもって対抗することができないものと解すべきである（最判昭41.4.27）。
※←　他人名義の建物の登記によつては、自己の建物の所有権さえ第三者に対抗できないものであり、自己の建物の所有権を対抗し得る登記あることを前提として、これを以つて賃借権の登記に代えんとする建物保護法一条の法意に照し、かかる場合は、同法の保護を受けるに値しないからである（最判昭41.4.27）。

(Y0203C) 《地役権の付従性》
※←　地役権は，要役地（地役権者の土地であって，他人の土地から便益を受けるものをいう。以下同じ）の所有権に従たるものとして，その所有権とともに移転し，又は要役地について存する他の権利の目的となるものとする。ただし，設定行為に別段の定めがあるときは，この限りでない（民法281条1項本）。
※←　所有権移転の対抗要件を備えていれば足りる（大判大13.3.17）。
(S3011D) 《地役権の移転》
　要役地の所有権とともに地役権が移転した場合，要役地の所有権の移転の登記がされて［いれば］，地役権の移転の登記を［することなく］，【地役権】の移転を受けた者は，これを第三者に対抗することが［できる］（民法281条1項本）。

(Y0203D) 《登記請求権》
※←　（民法条項）。
※←　特約がなければ不可（大判大10.7.11）。

(Y0203E) 《抹消登記》
※←　（民法条項）。
※←　順位が上昇するから（大判大8.10.8）。