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(2106A) 《剣道の実技》
※←　（憲法条）。宗教上の教義に基づき高等学校における剣道の実技に参加しなかった生徒がいる場合に，学校側がその生徒の信教の自由を理由として代替措置を採り剣道の実技に参加したのと同様の代替措置をとることにつき，判例（最判平8.3.8)は，「その目的において宗教的憲義を有し，特定の宗教を援助，助長，促進する効果を有するものということはできず，他の宗教者又は無宗教者に圧迫，干渉を加える効果があるともいえないのであって，およそ代替措置を採ることが，その方法，態様のいかんを問わず，憲法20条３項に違反するということができないことは明らかであ］るとしている。また，そうである以上，その宗教を信仰しない他の生徒の信教の自由を侵害することにもならないと考えているものと思われる。

(2106B) 《合祀》
※←　（憲法条）。判例（最大判昭63.6.1)は，「信教の自由の保障は，何人も自己の信仰と相容れない信仰をもつ者の信仰に基づく行為に対して，それが強制や不利益の付与を伴うことにより自己の信教の自由を妨害するものでない限り寛容であることを要請しているものというべきである。このことは死去した配偶者の追慕，慰霊等に関する場合においても同様である。何人かをその信仰の対象とし，あるいは自己の信仰する宗教により何人かを追慕し，その魂の安らぎを求めるなどの宗教的行為をする自由は，誰にでも保障されているからである」としたうえで，原審が宗教上の人格権であるとした静謐な宗教的環境の下で信仰生活を送るべき利益は，これを直ちに法的利益として認めることができない性質のものであるとした。

(2106C) 《輸血》
※←　（憲法条）。エホバの証人の信者が意に反する輸町港受けたため，自己決定権の侵害を理由に損害賠償を求めた事件につき，判例（最判平12.2.29）は，「患者が，輸血を受けることは自己の宗教上の信念に反するとして，輸血を伴う医療行為を拒否するとの明確な意思を有している場合，このような意思決定をする権利は，人格権の一内容として尊重されなければならない」とした上で，当該患者がそのような固い意思を有し，輸血を伴わない手術を受けることができると期待して入院したことを医帥らが知っていたなどの事実関係の下においては，医師としては，「手術の際に輸血以外には救命手段がない事態が生ずる可能性を否定し難いと判断した場合」には，患者に対し，「病院としてはそのような事態に至ったときには輸血するとの方針を採っていることを説明して，病院への入院を継続した上，医師らの下で本件手術を受けるか否かを患者自身の意思決定にゆだねるべきであった」としている。