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(2916A) 《利息》
※←　前項本文の場合において，金銭を返還するときは，その受領の時から利息を付さなければならない（民法545条2項）。

(2916B) 《同時履行の抗弁権》
※←　双務契約の当事者の一方は，相手方がその債務の履行（債務の履行に代わる損害賠償の債務の履行を含む）を提供するまでは，自己の債務の履行を拒むことができる。ただし，相手方の債務が弁済期にないときは，この限りでない（民法533条）。
同時履行の抗弁権が存在する場合には履行遅滞に陥らない，つまり，同時履行の抗弁権の存在は履行遅滞の違法性阻却事由に該当するとの見解（存在効果説）に立つ場合，原告は，同時履行の抗弁権の存在効果を消滅させるために自己の債務の履行または履行の提供を主張立証しなくてはならない（いわゆる，せりあがり）。なぜなら，売買契約は双務契約であるから，債務の発生原因事実として売買契約の締結を主張立証することは，同時に同時履行の抗弁権(533条）が付着することを基礎づけることになるからである。

(2916C) 《解除権の消滅》
※←　解除権の行使について期間の定めがないときは，相手方は，解除権を有する者に対し，相当の期間を定めて，その期間内に解除をするかどうかを確答すべき旨の催告をすることができる。この場合において，その期間内に解除の通知を受けないときは，解除権は，消滅する（民法547条）。
　　民法547条の趣旨は，解除権の行使について期回の定めがない場合には，相手方は解除されるかどうかわからない不安定な状態に置かれるので，このような不安定な地位に立たされるのを保護することにある。そうであるので，本条の催告により解除権が消滅しても本来の債権債務には何ら影響は生じない。

(2916D) 《転貸借契約》
※←　（民法条項）。
※←　賃貸借契約が転貸人の債務不履行を理由とする解除により終了した場合，賃貸人の承諾のある転貸借は，原則として，賃貸人が転借人に対して目的物の返還を請求した時に転貸人の転借人に対する債務の履行不能により終了すると解するのが相当である（最判平9.2.25）。
※←　賃貸人が転借人に直接目的物の返還を請求するに至った以上，転貸大が賃貸人との間で再び賃貸借契約を締結するなどして，転借人が賃貸人に転借権を対抗し得る状態を回復することは，もはや期待し得ないものというほかはなく，転貸大の転借人に対する債務は，社会通念及び取引観念に照らして履行不能というべきである。

(2916E) 《催告》
※←　（民法条項）。
※←　催告に一定の時期や期間を，当事者が明示していなくとも，その催告の時から返還の準備をするのに相当の期間が経過した後には，借主は遅滞の攻めに任ずる（大判昭5.1.29）。