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(2929A) 《注意義務》
※←　無報酬の受寄者は，自己の財産に対するのと同一の注意をもって，寄託物を保管する義務を負う（民法659条）。

(2929B) 《損害賠償》
※←　寄託者は，寄託物の性質又は瑕疵によって生じた損害を受寄者に賠償しなければならない。ただし，寄託者が過失なくその性質若しくは瑕疵を知らなかったとき，又は受寄者がこれを知っていたときは，この限りでない（民法661条）。
※←　本条では，寄託契約が有償無償かは問われていない。

(2929C) 《使用》
※←　受寄者は，寄託者の承諾を得なければ，寄託物を使用することができない（民法658条1項）。
民法658条１項は，「受寄者は，寄託者の承諾を得なければ，寄託物を使用し，又は第三者にこれを保管させることができない。」と規定している。

(2929D) 《返還時期》
※←　返還の時期の定めがあるときは，受寄者は，やむを得ない事由がなければ，その期限前に返還をすることができない（民法663条2項）。
※←　返還時期の前の返還は，やむを得ない事由が必要であって，通知及び相当期間の経過のみで，返還を求めることはできない。

(2929E) 《消費寄託》
※←　1 受寄者が契約により寄託物を消費することができる場合には，受寄者は，寄託された物と種類，品質及び数量の同じ物をもって返還しなければならない。
2 第590条及び第592条の規定は，前項に規定する場合について準用する。
3 第591条第2項及び第3項の規定は，預金又は貯金に係る契約により金銭を寄託した場合について準用する（民法666条3項）。
消費寄託の場合において，民法666条１項が準用する591条２項で，借主は，いつでも返還をすることができるとしているから，受寄者はいつでも返還することができる。これに対し，寄託者は，返還時期を定めていない場合には，いつでも寄託物の返還を請求できるが(666条2項），返還時期の定めがある場合には，返還時期が到来するまで請求することができない。